映画「あなたの旅立ち、綴ります」

理事の星野哲です。前回に続いてですが、映画の話題です。
2月24日公開の「あなたの旅立ち、綴ります」(原題:The Last Word)という、シャーリー・マクレーン主演の映画。終活について考えるうえで、大切な視点を提供している映画です。
終活にかかわる取材をしていると、しょっちゅう耳にする言葉があります。「迷惑をかけたくない。だから終活する」です。
私はこの言葉を聞くたびに違和感を抱いてしまう。歳を取れば自分でできることは減っていく。死ねば当然、何もできなくなる。だから、濃淡はあっても周囲に「迷惑」かけるのは当たり前です。「むしろ、どうやって迷惑かけあえる関係性を紡ぐか。それこそが終活では」と考えているからです。
いま語られている終活とは、市場からサービスを購入することで、自身の周りの人々の関与を極力減らす方向に動くことを指していることが多い。それが、どんどん自身の領域を狭め、高い壁を造って、近しい人たちを排除していく行為のように思えてしまう。
確かに、自身が介護に苦労した経験などから、自分の子どもにはそうした苦労をかけたくないといった親心は理解できる。延命治療による治療の長期化は、経済的にも負担だし、葬儀でいろいろな人に対応するのは大変です。そんなことを近しい人たちにはさせたくない。そういう思いは美しい。「自分の生き方は自分で決めてきた。だから最期も自分らしく」という自己決定による満足感も大切でしょう。
でも、周囲の親しい人たち、例えば子どもと本当にそうしたことを話しあい、相手の思いを聞いたことがあるでしょうか。「葬儀は身内だけで」と一人で決めて、それがかえってお別れの場面を奪い、周囲の人たちの心を踏みにじる結果になりはしないでしょうか。自身のエンディングへの関与を拒むことで、親孝行や罪滅ぼし、時には和解の機会を奪ってはいないと言い切れるでしょうか。
人は一人で生きているわけでは絶対にありません。それは物理的な意味だけでなく、たとえば子どもに対しては親としての自分があり、友人には友人という存在としての自分というものがある。関係性の中で「自分」は多面的な顔をもつ。自分という存在は必ずだれかとの関係の中にしかない。だから死は個人のものではなく、周囲の人たちすべてと必ず「なにか」を共有するもののはずです。近しい人の死は、自身の一部、その人との関係の中に存在していた「自分」の死でもある。もしも共有されるものがない死があるとしたら、それこそが真の孤独死でしょう。
私はむしろ、親しい人たちを巻き込む、自身の領域を「開く」ことが終活には大切ではないかと考えています。終活とは、関係性を再構築することだと。「あなたの旅立ち、綴ります」はそんな私の思いにぴったりくる映画でした。
主人公の高齢女性は裕福だが、離婚して娘とは長い間交流もなく、孤独感を抱いている。女性は、生前に自身の訃報記事を書いてほしいと、地元の新聞で訃報を担当する記者(アマンダ・セイフライド)に執筆を依頼。しかし、自己中心的で周囲から嫌われ者の女性をよくいう人物はおらず、訃報は散々な内容となる。そこで、女性は自分を変えようと決意し、記者とともに行動を起こす――。
よい訃報には4つの条件があると、女性は訃報を分析します。(1)家族との関係が良好(2)同僚や友人からの評判がよい(3)他者の人生を変えるような行動がある(4)見出しになるような「ワイルドカード」があること。
そう。この4つを求めて女性は行動する。過去と向き合い、関係性を再定義し始める。新たに、周囲の人たちを巻き込み始めるのです。最初は自身の訃報のためという打算から始まった行動が、彼女自身を変え、周囲の人たちが彼女をみる目を変え、時に他者の生き方さえ変えていく。詳細はネタバレにもなるので避けますが、最後は孤独とは無縁の「訃報」ができあがるとだけ申し上げておきます。人は他者と、時にはお節介と感じられるようにかかわりあうことでしか理解しあえない。迷惑かけあう関係こそが自分を輝かせる。
抽象的で、きれいごとと感じる方もいらっしゃるでしょう。ご意見いただけると嬉しいです。

映画「まなざし」

理事の星野哲です。

みなさんは、映画「まなざし」をご覧になったことがありますか? 2016年に公開された、介護に関する映画です。いまも上映会が各地で開かれていて、遅ればせながら鑑賞の機会を得ました。

 

簡単に内容を紹介すると――。

地方の介護施設で働く女性が主人公。一人暮らしをしている女性のもとに、法務省から連絡が入る。罪を犯して服役していた父親が出所するという。父親は寝たきりで、言葉も話せない。「犯罪加害者の家族」として家族を苦しめた、憎しみの対象である父親。女性は悩んだ末にその父親を引き取り、在宅介護を始める。家の外では介護のプロとして誇りをもって仕事をする女性が、家では違う顔を見せる。最初こそ、褥瘡ケアなど手慣れた手順でこなすものの、日を経るに従い、介護のやり方が粗雑になっていく。虐待に近い状況になる。手をかけるか、自身が死を選択するのか。そんな切羽詰まった緊迫した様子が描かれる。最後に描かれるのは「希望」か、はたまた…。

 

約90分の上映の間、セリフがほとんどありません。音楽もない。紙おむつを交換する音、痰が詰まって呻く声、ふすまの開け閉めの音、テレビの声といった日常の「音」。それと、室内にどんどん増えていくごみ袋や、増えていく精神安定剤と思われる薬の量、再び大きくなっていく褥瘡といった「画」。それだけで緊迫した関係や、すさんでいく女性の心が描かれます。観る側の想像や解釈に委ねられた「余白」が、とても大きい映画でした。最後のシーンも、それからのことは観客に想像を委ねる場面で終わっています。目が離せませんでした。

 

いろいろな視点で観ることができると思いますが、在宅介護のはらむ危険性は誰もが共通して感じる点でしょう。在宅介護は、ともすると1対1の関係になってしまう。肉親であるが故の愛憎。社会から孤立し、牢獄の中に閉じ込められたような関係性が煮詰まると、虐待や介護殺人にまでつながっていく。家族だからとか、愛があるでしょとかいったきれいごとでは決してすまない。だからこそ、「外」である社会資源による介入が必要なのだし、介護する側「ケアラー」をこそケアする必要がある。微力ながら、介護デザインラボもそんなケアのお手伝いを、と考えているわけです。

 

映画には訪問診療の医師がチラと出てくるのですが、ケアマネもヘルパーも出てこない。でも実際に、介護保険を申請しないケースもあるといいます。「つながらない」のです。そんな人たちを社会はどう包摂していくのか。そのことも問われていると感じました。

 

この映画を撮った卜部敦史監督は、施設介護や訪問介護を実際の仕事にしています。従事するまでは3Kの仕事と想像していた介護の仕事が、実は全く違う顔をもっていることに気づき、映画にしたといいます。おそらくそれは「生命」の響きあいみたいなものなのではないでしょうか。「まなざし」という、この映画を表現するのにこれ以上適切な言葉は見当たらないであろう題名の映画から、そう感じました。機会があれば、ぜひご覧になってみてください。

自立支援について

理事の星野哲です。

4月からの介護報酬が決まりました。在宅看取りを推進する姿勢が、より一層はっきりした内容でした。その点はまたあらためてと思いますが、今回は改定の肝ともいえる「自立支援」について。

通所介護での「成功報酬」の仕組みが、自立支援の‘目玉’のひとつとされています。利用者の身体機能の回復実績に応じて、追加報酬が事業者に支払われるようになります。どういうことかというと、まずは利用者の食事や排せつなどの身体能力を点数化します。たとえば、「一人で着替えられたら10点」「手助けが必要なら5点」といったように、身体能力が高いほど点数が高くなっています。

サービスの利用開始から6か月後時点で、この点数が開始時より上がった利用者が、下がった利用者よりも多くなれば、利用者全員について一人当たり月額60円が事業所に支払われるのです。まさに「よくやった。褒めてとらす」といった感じの「成功報酬」です。

すでに多くの指摘がなされているように、機能回復が難しいというか、そもそも無理という利用者は数多くいます。歳をとれば身体機能が衰えてくるのは当たり前です。最後はみな必ず亡くなる。リハビリが通用しない類の衰えはある。リハビリを厭う人だっています。「練習は不可能を可能にする」は慶應義塾大学塾長だった小泉信三の有名な言葉ですが、若返りや不老不死はいくら頑張ったところで不可能です。

そんなリハビリで改善が期待できない人たちはどうなるのでしょう? 成功報酬を事業者が望むとすれば、トランプの「ババ」扱いされかねません。社会保障支出を少しでも減らしたいという国の方針が色濃く反映された政策とはいえ、「なにかが違う」と感じてしまいます。

その違和感の根源を考えると、一つのキーワードにたどり着きます。「自立」です。

同じ自立という言葉が使われていても、2000年の介護保険導入時と、いまは意味合いが変わってしまっているのです。現在、使われている自立という言葉は、「自立支援」という形で用いられています。健康で他者の介助を必要としない状態で生活することを支援しましょう、といった意味合いです。要は「介護保険を使わないで生きる。それが自立だ」と。

でも、介護保険のもともとの理念は全く異なっていました。身体が不自由になってきても、様々な介護サービスなどを自ら選択しながら、自己決定しながら生きる。自らの尊厳を自らが維持していく。それこそが自立の意味のはずでした。

なにせ介護保険が導入されるまでは、身体や認知機能に問題が生じて「なんとかしてほしい」と望むと、行政が「措置」として特養などを、「しょうがないなあ。じゃあ特別にこうしてあげよう」と、アレンジして「くださる」ものだった。「行政処分」の対象として扱われていたのです。それを廃し、自らの生を自らの選択で決めていく。そのために介護保険はあるのだと、高らかに自立をうたったのです。

いつの間にか、介護保険で自立が語られるときには、社会保障費の抑制に重点が移る。不思議です。そもそも介護保険導入時点で、高齢者が増えることは明白だったのですから。むしろ、サービス利用者が増えることは当初の理念から図れば「自立」した高齢者が増えることで、喜んでいい事態のはずです。まあ、極端な言い方だと認識しながら書いていますが。原理的にはそういうことなのです。

もう一つ、自立支援には介護保険制度そのものと論理矛盾する点もありそうです。いま、40歳以上の国民は否応なく、介護保険料を支払うことになっています。自立支援や冒頭に記した「成功報酬」は、保険を使わないようにするための事業に保険料を充てることにならないでしょうか? 保険を使うために支払っている保険料を、保険を使わせない・使わないことのために用いる。保険料を支払う立場からすると、「え?」という感じです。「どうせ保険を使わせない気なら、払わないよ」という人が出てきたら、どう説得するのでしょう。

現実問題としての社会保障費の増大はもちろんなんらかの対応が必要です。個人的には欧州諸国のように、消費税率の引き上げなど増税をする代わりに、徹底した「安心」を提供することが最適だと思っています。支払った税金は高くても「見返り」がそれに見合う、もしくはそれ以上なのだということが理解されれば、痛みよりもむしろ国民にもメリットが大きいと考えます。

いずれにせよ、介護保険制度は現在、本来の理念と乖離している。制度が換骨奪胎されている印象がして仕方がありません。もう2025年には間に合わないでしょうが、報酬の見直しといった小手先の対応ではなく、増税を含む思い切った制度見直しが必要ではないでしょうか。